地震大国の日本では蓄電池による備えがライフラインを守る

日本は地震大国であり、ときどき地震によって大きな被害が出ているだけでなく、最近は台風などによる災害でも大きな被害がでています。

災害時に一番困るのは水や電気といったライフラインの停止でしょう。被害状況によっては復旧するまでに何日間も時間がかかる場合もあり、そのため、飲み水を確保したりといった自身でできるライフラインの確保を考える人も多くなっているようです。

電気も、重要なライフラインのひとつといえます。そして災害時の停電での電力確保として注目されているのが蓄電池です。蓄電池に電気を貯めておけば、停電時に蓄電池の電気を使うことができますし、太陽光発電システムと併用すれば、停電時に電気を作りながら貯めるということもできるようになります。

その蓄電池ですが、メーカー、機種によって蓄電できる電力量やサイズ、保証期間、価格などが大きく異なるため、導入を検討する場合は自分のライフラインにあったものを選ぶことが大事です。そして蓄電池を災害時に活用するには、災害時の活用方法を知っておきましょう。

例えば台風の場合、天気予報をチェックしたり、地方自治体からのアナウンスを聞くなどして、危険性をあらかじめ知ることができ、停電への備えもすることができます。

蓄電池の中には、停電時に利用することができる電気製品を設定することができるものがあり、あらかじめ設定しておけば、蓄電池から電力供給を開始したとき、必要のない電気製品に電力を供給して蓄電量を減らすといったことがなくなります。冷蔵庫など、必要なものだけに電力を供給するようにしておけば、それだけ蓄電池に貯めた電力を長く効率よく使用することができるようになります。

また台風の場合、間際になって対策を行うのではなく、1日前から危険性をチェックして急速充電を行って満タンにしておくといったことをしておけば、より安心です。進路や速度が変わってしまう場合もありますが、台風はかなりの精度で予測ができますから、天気予報をチェックして備えておけば、被害を小さくすることもできます。

一方、地震といった災害の場合、現在の科学では予知することができないため、備えをしておくというのが難しい状態です。しかし、地震では大規模停電という大きな被害が出ることもあり、大規模停電となると復旧に時間がかかります。

そのため蓄電池の蓄電残量を大きめに設定しておくと、停電時に長時間蓄電池から電力が供給されるようになります。ただし、蓄電残量を大きめに設定してしまうと、充放電量が少なくなり、経済効果は低くなってしまいます。蓄電残量については経済効果を考えるか、災害時の備えとするかを判断することになります。

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